大垣市民病院,動脈硬化,壊死,潰瘍,腐る,足,静脈,糖尿病
2015年12月7日更新





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    大垣市民病院
    〒503-0864
    岐阜県大垣市南頬町4丁目86
    電話 0584-81-3341

    大垣市民病院はこれまで岐阜県西濃地方を中心とした診療人口40万人の中核病院として地域医療を担ってまいりました。
    当院は大学病院本院に次ぐ高次機能病院として「DPC医療機関群Ⅱ群」に認定されています。
    当院の創傷治療外来は2015年11月に3周年を迎えました。
    形成外科医や循環器医をはじめ、創傷治療に携わるスタッフらが診療科の垣根を越えて診療にあたっておりますが、
    患者様は高齢で創が悪化してから受診される方が多いのが現状です。
    早期受診と予防を踏まえ、今後も岐阜西濃地方、周辺地域の患者様の治療に尽力してまいります。

    米国では医療訴訟になるケースが余りにも多いため、ERなどでは、訴訟を避けるために、医療的には不必要な検査が過剰になされている場合もあります。医療従事者として医療訴訟を避けるための、カルテの書き方、患者様への接し方などは、身につけていなければいけないスキルとなっています。
    訴訟問題
    今月のはまず私達医療関係者全てに起こり得る、患者からの訴訟について述べたい。米国は日本に比べてはるかに訴訟されやすい環境にあり、カリフォルニアでは医師3人に一人が訴えられていると言われているから、恐ろしい環境だといえる。
    我々が患者治療にベストを尽くしても、それが仇となってかえってくる可能性もある。
    以下に下肢切断となった患者からのよくある告訴の例を挙げる。
    実施を怠ると訴訟問題となり得る、最も一般的な事例
    1. 患者に対する正しいフットケアの教育
    2. 神経、血管検査
    3. 血糖コントロール
    4. 潰瘍の適切なデブリードメント
    5. 創傷部位における、好気性及び嫌気性の培養
    6. レントゲン・MRI検査
    7. 感染の悪化の認知
    8. 感染悪化の徴候・症状の患者への指導
    9. 荷重軽減物品の処方
    10. 感染の悪化時の入院指示、遅延の無い入院指示
    11. コンサルテーションの要請、遅延の無いコンサルテーション要請
    以下は、実際に米国で起こった訴訟である。これは糖尿病性潰瘍への積極的な治療を怠った為に患者が甚大な被害を被ったという、ほぼ勝ち目のないケースである。
    原告と状況
    原告は1999年4月に右足の潰瘍で医師を受診。原告は10代の娘を持つ43歳の男性。重度の糖尿病と肥満の既往。血液透析中で、足の脈は触れなかった。医師は爪真菌症、右足第3中足骨下の浅い潰瘍と診断した。
    治療
    医師はさまざまな薬品で原告の潰瘍を治療した。潰瘍は拡大したり縮小したり、時には閉鎖したり、また時には離開した。
    2000年8月までに創傷は治癒し、原告は必要に応じて来院するよう言われた。

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